ランキングAsahiCom_2005-11-22

asahi.com(http://www.asahi.com/whatsnew/ranking/)より
■2005-11-22
■　1位　 高橋尚子、一夜明けて皇居２周


　東京国際女子マラソンの優勝から一夜明けた高橋尚子（ファイテン）は２１日早朝、東京都内の皇居を２周する約１時間のジョギングで体をほぐし、「（痛めた）右足は大丈夫。筋肉痛も一切ない」と元気に話した。

　前夜は、復活を支えたチームＱのメンバーらとソフトドリンクで祝勝会をし、朝方から新聞各紙に目を通すなどして一睡もできなかったという。

　次の出場レースは未定。マラソンで２時間１２分台の自己ベストを持つ練習パートナーの藤井博之さんが出場する１２月４日の福岡国際マラソン（朝日新聞社など主催）に応援に駆けつける予定という。

■　2位　 村上ファンド、新日本無線に敵対的ＴＯＢ


　元通産官僚の村上世彰氏が率いる通称「村上ファンド」は２１日、通信機器メーカーの新日本無線の株式を１００％取得するため、株式公開買い付け（ＴＯＢ）を開始したと発表した。

　繊維大手の日清紡が自動車部品分野で連携するため新日本無線の賛同を得て株式の過半数を得るＴＯＢをすでに始めており、村上ファンドはこれに敵対する買収となる見込み。

　日清紡のＴＯＢ価格は８４０円。これに対し、村上ファンドは過去１カ月の終値平均に約２割上乗せした９００円。

　新日本無線は、業界大手の日本無線の子会社。日清紡は日本無線の１９％超の株式を持つ筆頭株主。日本無線はすでに保有する新日本無線株５０％超のすべてを日清紡に売却すると決めている。日清紡のＴＯＢは９日から２９日までの予定。

　実際にＴＯＢを行うのは村上氏が代表を務める「エム・エイ・シー」で新日本無線の２．５６％の株主。期間は２１日から１２月１５日まで。

　村上ファンドは「日本無線は日清紡に遠慮し、最高の売却先を探す努力や最高の売却価格を求めることを怠った可能性がある」としている。新日本無線は「日清紡のＴＯＢは友好的として賛同しているが、村上ファンドに対してはそうではない」としている。

■　3位　 完成１３棟に倒壊の恐れ、国交省が確認


　首都圏のマンションなど２１棟の強度に関する書類が偽造されていた問題で、国土交通省は２１日、完成している１４棟すべてが建築基準法の耐震基準を下回ると発表した。うち３階建ての１棟を除く１３棟は、震度５強程度で倒壊する恐れがある。建て替えか大規模改修が必要になる見通しだ。未完成７棟のうち３棟も同様の状態で、少なくとも１７棟が耐震基準を満たさず、倒壊の危険があるとみられる。

　偽造されていたのは構造計算書という、地震などに対する強さを計算する書類で、着工前の建築確認に必要なもの。千葉県市川市の姉歯（あね・は）建築設計事務所が２１棟について、建築基準法の基準を下回る力で計算し、書類を作っていたことが判明、耐震性を再点検していた。

　その結果、完成している１４棟は、建築基準法に定められた震度６強の地震に対する強度の割合が２６〜７８％しかなかった。うち１３棟は震度５強程度の地震で倒壊の恐れがあることが確認された。東京都中央区のホテルなど２棟が、耐震強度が最も低い２６％だった。

　また、耐震性が低い未完成の３棟は、いずれも船橋市に建てられていた。このうち１棟は、極めて強度が劣っていた。

　１７棟のうち１６棟は９階建て以上で、鉄筋コンクリート造り。建物自体に大きな重みがあり、構造計算書の偽造で鉄筋の数や太さが本来必要な水準に達していないため、十分な耐震性能を確保できていない。川崎市のマンションは、一部で鉄筋の本数が基準の半分程度しかなかった。

　東京都渋谷区にある３階建てのマンションも、完成しているほかの建物ほどではないが、震度６強〜７程度の地震に耐えられないという。

　また、残りの未完成４棟のうち、東京都足立区の２棟と神奈川県相模原市の１棟は着工していない。

　書類が偽造されていた建物について、国交省は１７日、完成済み２棟と未完成３棟で倒壊の危険性が確認されたと発表。また、建築主の業者もそれぞれ独自に調べており、シノケン（福岡市）は２０日、都内に４棟あるうち２棟について倒壊の恐れがあると発表した。

■　4位　 駐車違反２４回、部下に身代わり出頭命じる


　自分で駐車違反を犯しながら会社の部下に身代わりで出頭させていたとして、警視庁は、東京都板橋区弥生町の元化粧品販売会社社長、長嶋国夫容疑者（３７）を犯人隠避の教唆の疑いで逮捕した、と２１日発表した。０１年３月〜０５年１０月にかけて計３３回の駐車違反を犯し、うち２４回を、従業員ら１１人に３０００〜１万円の「謝礼」を払うなどして、身代わり出頭させていたという。

　交通捜査課と池袋署の調べでは、長嶋容疑者は０４年１２月、豊島区東池袋１丁目の会社事務所近くの路上で駐車違反を犯しながら、従業員の女性（２１）＝犯人隠避容疑で書類送検＝に身代わりを依頼し、同署に出頭させた疑い。

　長嶋容疑者は、違法駐車を繰り返したことについて「事務所近くの駐車場は月７万円と高かったので、路上駐車で経費節減をしていた」と供述。「違反を重ねて点数がなかったので、従業員らに身代わりを頼んだ」などと話しているという。

■　5位　 勤務中にみだらなメール、熊本地裁支部の判事が辞表


　熊本地・家裁人吉支部長の男性判事（４２）が勤務中、出会い系サイトで知り合った女性にみだらな内容のメールを携帯電話で送信するなどし、１６日付で熊本地裁所長に辞表を提出していたことが２１日わかった。同地裁は受理を保留し、調査が終了後、適切に対処するとしている。

　熊本地裁などによると、判事は昨年１１月〜今年１０月、出会い系サイトで知り合った女性に勤務時間中、主に執務室で多くて１日約１０回、みだらな内容の文章に加え、自分の下着姿や法服姿の写真を携帯メールで送った。「これから証人尋問がある」など仕事の内容に触れる文章もあったが、同地裁の調査に対し「事件の当事者の名前が特定されるような具体的なやりとりはない」と説明したという。

　判事は任官１５年目。一昨年４月から人吉支部勤務で民事事件や刑事事件を担当していた。１４日から自宅謹慎中。「好奇心半分でやった。仕事のストレスもあった」などと話しているという。

　大坪丘（たかき）・同地裁所長は「職務を怠ったうえ、裁判官としての品位を辱める不適切なもので、誠に遺憾。事実関係をさらに把握した上で適切に対処したい」とのコメントを出した。

■　6位　 「ウィニー」悪用ウイルス、国内で３０万台が感染


　ファイル交換ソフト「Ｗｉｎｎｙ（ウィニー）」利用者を対象としたウイルス「Ａｎｔｉｎｎｙ（アンチニー）」に感染した国内のパソコン（ＰＣ）が約３０万台まで広がっていたとの推計を、マイクロソフト（ＭＳ）などが２１日発表した。アンチニーはウィニーの機能を悪用して、感染ＰＣ内の情報をウィニー利用者など外部に流出させる。感染ＰＣのうち６割は感染状態のままのようで、ＭＳなどが駆除を呼びかけている。

　ＭＳは、通信の安全確保をめざす業界団体「テレコム・アイザック　ジャパン」とともに発表。ＭＳは基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズ」の一部に駆除機能を導入した１０月１２日以降、１カ月間に約１１万台のＰＣから２０万以上のアンチニーを削除したという。

　ただ、古いＯＳを使っていたり、更新作業を怠っていたりするため、まだ２０万台近くのＰＣが感染したままと、ＭＳなどはみている。

　アンチニーは０３年ごろ発見され、亜種も確認されている。匿名で他人とファイルをやりとりできるウィニーの機能を使い、ＰＣの利用者が気づかないうちに、作業中のＰＣ画面をコピーして送り出したり、デジタルカメラで撮影した写真の保存場所を探し出し、それらを送信したりする。インターネットの掲示板にこうした感染ＰＣ内の情報を載せる場合もあるという。

　今月に入って自衛隊中央病院から患者情報の流出が明らかになるなど、被害は相次いでいる。業界団体の担当者は「ウィニー利用者は危険も知っておくべきだ」と訴える。企業や官庁などでは、ウィニーを入れた社員のＰＣでは仕事をさせないよう徹底することが必要だという。また、ＯＳを最新版にするほか、アンチニーに対応できるウイルス対策ソフトの導入・更新も欠かせないとしている。

■　7位　 不明の陸自ヘリ不時着、乗員２人を救助


　２１日午前１０時前、陸上自衛隊明野駐屯地（三重県伊勢市小俣町）から飛び立ったヘリコプター「ＯＨ―６」型機１機が同県度会町付近で消息を絶った。捜索中の航空自衛隊の救難ヘリが同１１時４５分、乗員２人を救助した。２人は軽傷という。同県や陸自によると、ＯＨ―６型機は計器類の異常で不時着したという。県警や自衛隊が、消息を絶った時の状況を調べている。

　陸自などによると、２人を救助したのは、同駐屯地南西約１０キロの度会町と玉城町境の山間部。午前１１時３９分、空自の救難ヘリが助けを求める乗員２人を発見し、間もなく救助した。伊勢市消防本部によると、２人は同市内の病院に収容されたが、打撲程度という。

　同ヘリは不時着後、玉城町の池に水没したといい、県警と陸自が捜索している。

　「ＯＨ―６」型機は、同県の明野駐屯地内にある陸自航空学校所属。陸自や県警によると、訓練飛行中に航空学校と無線連絡をとっていたが、午前９時５７分ごろ、度会町牧戸の大日山（約３００メートル）の上空付近で、航空学校からの無線呼びかけに応答しなくなった。このため、航空学校の別のヘリなどが上空から捜索していた。

　消息を絶ったヘリの機長は３佐（３９）、副操縦士は１尉（４６）で、いずれもベテラン。他の対戦車ヘリの教育訓練をしていた。

■　8位　 万引き容疑者に警察官刺される　大阪・ミナミ


　２１日午後０時１０分ごろ、大阪市中央区難波５丁目の百貨店付近で、警察官が男に刃物で刺されたと、１１０番通報があった。南署によると、刺されたのは同署地域課の男性巡査長（３２）で、腹などに軽傷を負ったが、殺人未遂と公務執行妨害の容疑でこの男を現行犯逮捕した。

　調べでは、巡査長は百貨店近くのショッピング街の警備担当者から万引き事件の通報を受け、容疑者の男を確保した後、近くの交番に連行する途中、この男に刃物で刺されたという。

■　9位　 出入り口解錠の暗証番号、広く知られる　大阪・姉妹刺殺


　大阪市浪速区のマンションで、住人の姉妹が殺害され、部屋に放火された事件で、マンション出入り口のオートロックを解除するための暗証番号は、複数の系列マンションと同一の番号が使用され、出入りする業者らにも広く知られていたことが府警の調べでわかった。マンション内では事件前後、不審な人物が目撃されており、府警は犯人がマンションの防犯面での弱さにつけ込んで侵入していた可能性があるとみて調べている。

　浪速署捜査本部の調べでは、１階の出入り口は暗証番号をキーボードに入力すると解錠できる仕組みだった。この番号は、系列のマンションの少なくとも数十棟で同一の番号が使用されていた。１階にはインターホンの機能はなく、番号を知らなければマンション内に立ち入れないため、入居者を訪ねてくる知人や出前の飲食業者、新聞販売所などにもこの番号は広く知られていたという。

　今年９月、大阪市を中心に２４件の強姦（ごうかん）事件を起こした元会社員の被告（３８）もこの系列マンションで女性宅に侵入したことがあり、「暗証番号が共通であることは知っていた」と供述したという。

■　10位　 震度５強で倒壊の恐れ、計４棟　都内２棟は購入費返還へ


　首都圏のマンションなどの強度を示す書類が偽造されていた問題で、不動産会社「シノケン」（福岡市）は２０日、都内のマンション２棟が震度５強程度で倒壊する恐れがあると発表した。購入者には代金を返し、入居者には退去を要請する方針。また、同様に震度５強程度で倒壊する恐れがあるとされた川崎市と千葉県船橋市のマンション２棟は、普通の補修では必要な強度が確保できず、建て替えが避けられない状態であることが国交省などの調べで新たに分かった。書類の偽造が判明したマンション２０棟のうち、倒壊の恐れが確認されたのは４棟になった。

　２０棟のうち、シノケンがかかわったマンションは４棟ある。このうち、この日、同社が公表したのは、港区と新宿区のマンション各１棟。一連の問題発覚後、シノケンが第三者の専門機関に調査を依頼したところ、２棟は鉄骨の本数が少なかったり、細かったりし、震度５強程度の地震に耐えられない恐れがあることが分かったという。

　残りの２棟についても、近く調査結果が出るという。

　入居者には転居先を確保するなどとしている。だが、同社がかかわった４棟すべての契約を白紙に戻して建て替えるなどの場合、最大で約３３億円かかるとされ、その後の売却による収益を差し引いても１０億円程度の資金が新たに必要となると試算している。

　これらの金額の負担について同社は、建築確認を審査した民間検査機関イーホームズ（東京都）や、施工を委託した木村建設（熊本県八代市）などと協議し、損害賠償請求を検討する方針。

　また、シノケンの物件には、姉歯（あねは）建築設計事務所（千葉県市川市）が構造計算し、イーホームズが審査したマンションが、国交省が指摘した２０棟中の４棟のほかに、都内に４棟あることが判明したといい、これらについても耐震性を独自に調査する。

　一方、国交省によると、基準の３〜７割しか耐震性がないとして公表した千葉県船橋市の賃貸マンション「湊町中央ビル」と、川崎市の分譲マンション「グランドステージ川崎大師」は、耐震改修をする場合、鉄骨の筋交いを入れたり鉄筋コンクリート耐震壁を増設したりするだけでなく、基礎部分の免震化のような根本的な工事が必要になるとみられるという。

　うち船橋市の物件については、建物自体の重みに対する強さが部分的に基準を下回っており、徐々にひずみが出る可能性もある。

　２棟は、自治体が耐震性が不足しているマンションに改修を指示できる来年１月改正の耐震改修促進法の対象物件にはならないが、国交省は、簡単な改修では済まないため、建て替えをせざるを得ないとみている。

　船橋市の「湊町中央ビル」を施工、管理しているサン中央ホームは２０日、安全確保のために他の物件への移転を要請する文書を全入居者５７人に配布した。移転費用と、他社物件の場合は礼金敷金、仲介料などを同社が負担するとしている。

■　11位　 自宅にも送るお歳暮、新たな需要に百貨店注目


　産地直送の海産物や鍋セットなど、店頭に並び始めたお歳暮用の商品を、自分用に買い求める客が増えている。縮小傾向が続くギフト市場の回復策の一つとして、各百貨店はこうした「自家需要」に注目し始めた。

　「贈るあなたも、どうぞ。」――。西武百貨店池袋本店（東京都豊島区）のギフトセンターでは今月から、こんな宣伝文句で客にお歳暮商品を薦めている。北海道産のカニやホタテ、有名料亭の鍋セットなどが人気で、「お歳暮として贈るものを、自分でも食べたくなって買われる客が増えている」という。

　同店は、お歳暮用商品を自宅に送る客が、昨年の約３％から今年は５％になると見込む。三越や伊勢丹でも「自家需要」が増えてきたという。

　日本人の贈答の習慣は年々薄れている。味の素ゼネラルフーヅが主婦を対象にした調査で、お歳暮を贈る予定件数は、９５年の５．６件から今年は３．８件。１件あたりの平均金額も４７１４円から４３７２円に減った。

■　12位　 被害者、車にしがみつき１．９キロ追跡　犯人は逃走


　２１日午前２時５分ごろ、愛知県春日井市瑞穂通７丁目の飲食店駐車場で、同店の男性店長（３２）が自分の乗用車に男が乗り込み、立ち去ろうとしているのを発見。車の屋根にしがみつき約１．９キロ追跡したが振り落とされ、右腕を骨折する大けが。男は横転した車を乗り捨て、逃走した。春日井署が強盗傷害事件として調べている。

　逃げた男は２０歳代前半ぐらいで、茶色のニット帽をかぶっていた。

■　13位　 耐震強度偽造、被害補償どうなる　業者の保険、対象外？


　マンションなどの耐震強度が偽りだった問題で、その大半の建物が震度５強程度の地震で倒壊する可能性があることがわかった。入居者に退去を要請し始めた建築主もいる。こうした重大な欠陥があるマンションを、何も知らずに買ってしまった入居者はどうなるのだろうか。

　■瑕疵担保責任

　「建築主に賠償してもらうにしても、倒産したら元も子もない」「建築確認を民間に委託する制度をつくった国の責任が最も重い。行政もきちんとした対応を」

　欠陥が明らかになったマンションの居住者たちの大半は補修ではなく、建て替えや売買契約の解除と支払った代金の返還、転居費用の負担を求めている。

　今回の問題では売り主の「瑕疵（かし）担保責任」を根拠に売買契約を解除し、売買代金の返還を請求できる。

　住宅品質確保促進法に基づく制度で、今回のような新築マンションの売り主は物件を引き渡してから１０年間、主要な構造部分に欠陥があったら修理したり、賠償金を支払ったりしなければならない。購入者は契約の解除や売買代金の返還を求めることもできる。

　■保険と共済

　問題は売り主らに資金があるかどうかだ。設計事務所や建築主にも状況により、費用を分担する責任が生じてくる。

　耐震強度が偽りだったマンション４棟の建築主だったシノケン（福岡市）は２０日、代金の全額返還を発表したうえで４棟すべてを建て替えた場合は最大約３３億円かかるとし、新たに建設するマンションの売却代金などを差し引いても１０億円程度の資金が必要となるという試算を明かした。

　１２棟の建築主のヒューザー（東京都千代田区）も社長名のコメントで「すべて当社の責任で対応する」とし、補償の費用については「間違っても当社が倒産しないよう、国や自治体に公的資金を含め支援を要請している」としている。

　瑕疵担保責任をめぐる賠償義務に関しては、住宅保証機構や民間の保険会社がマンション開発業者らを対象に任意の保険や共済を設けている。業者側の支払い能力の不足を補うためだ。

　しかし、この保険は施工段階での手抜き工事による欠陥を想定したもので、設計段階では建築基準法に沿った建物であることが条件。今回のような場合は支払いの対象外となる事態もあり得る。そもそも資金力がある大手をはじめ、保険に加入していない業者も少なくないという。

　■地震保険

　では、入居者が個別に加入している住宅保険は救済してくれるのか。

　日本損害保険協会広報室は「住宅の欠陥に伴って退去を余儀なくされた場合、通常の保険では購入資金や退去費用が補償されることは考えにくい」と説明する。

　仮に大地震が起きてこれらのマンションが倒壊すれば、地震保険加入者には被害が一定程度補償される可能性があるという。同協会は「一般論としては、震度３や４で倒壊した場合でも支払われます」と説明している。

■　14位　 ナカちゃんの住民票、申請３万６０００枚


　徳島県那賀川町を流れる那賀川にアゴヒゲアザラシの「ナカちゃん」が現れて半月あまり。姿を見せるたびに話題になり、見物客は増える一方だ。来年３月には隣の阿南市との編入合併で消えてしまう同町。希望者にナカちゃんの特別住民票を発行したり、町のホームページ（ＨＰ）で連日、最新情報を提供したりするなど、ナカちゃんで「町史の有終の美」を飾ろうとしている。

　２０日午前６時すぎ。まだ暗い堤防に、双眼鏡や望遠カメラを抱えた人が集まり始めた。日の出が近づき、少し明るくなると、川の中州に横たわるナカちゃんの姿が現れた。「やった、今日は当たりだ」。静かな歓声が上がった。いつの間にか見物客は約３００人にふくれあがった。

　最近の町役場の仕事はナカちゃんを中心に回る。全国各地からの問い合わせに答え、見物客で川沿いの狭い道路が混雑するため県警と協力して周辺整理や違法駐車防止を呼びかける。ゴミの処分などは周辺住民に協力をお願いした。

　希望者に無料で発行しているナカちゃんの特別住民票は、１８日までの５日間の限定発行だったが、人口の３．５倍以上にあたる約３万６０００枚の申請があった。通常、１日５０通程度しか住民票の申請がない住民課はパニック状態。ＨＰへのアクセスが殺到しすぎてシステムがまひした日もあるほどだ。

　職員は一連の騒動で半月余りも残業が続いているという。町幹部は「ナカちゃんのおかげで、町は多くの人の記憶に残ることができ、地域の連帯感もよみがえった。町史の有終の美を飾る出来事になった」と笑顔で話した。

■　15位　 線路の流し台と衝突　小田急が非常停止


　２０日午後９時５０分ごろ、神奈川県秦野市萩が丘の小田急小田原線渋沢―新松田駅間で、新宿発小田原行き下り急行電車（１０両編成）の運転士が何かにぶつかったような音に気づき、非常停止した。降りて確認したところ、先頭から８両目の車両わきに流し台のシンクの部分が落ちていた。秦野署は、この流し台が電車とぶつかったとみて、列車往来危険容疑で調べている。

　電車は安全確認のため現場で１７分間停車した。乗客らにけがはなかった。流し台はステンレス製で横６０センチ、奥行き５０センチ、高さ２０センチ。排水管もついていたという。

■　16位　 女子高生のバッグ「自分が盗んだ」　男子生徒が供述


　東京都町田市で都立高校１年の女子生徒（当時１５）が殺害された事件で、事件前に高校で盗まれた女子生徒のバッグについて、殺人容疑で逮捕された同じ高校に通う男子生徒（１６）が「自分が盗んだ」と供述していることがわかった。女子生徒を殺害後、バッグに入っていた鍵を使って玄関を施錠したという。警視庁は、殺害の計画性についても調べている。

　町田署捜査本部の調べでは、男子生徒は「いたずらのつもりで取った」と話しているという。バッグから財布と生徒手帳と鍵を抜き出したといい、「生徒手帳はバラバラに破って捨てた」としている。

　男子生徒は「（殺害後）部屋を出る時、盗んだ鍵を使ってドアを施錠した」と供述しているという。部屋に入る際に使ったかどうかは明らかにしていない。

　バッグは女子生徒が殺害される８日前の今月２日、高校で盗まれた。殺害事件後、女子生徒の自宅近くの小学校跡地でバッグや財布が放置されているのが見つかった。

■　17位　 胡主席「日中関係の障害」　米中会談で靖国参拝が話題に


　２０日の米中首脳会談で、胡錦涛（フー・チンタオ）国家主席が小泉首相の靖国神社参拝について「中日関係の発展に向けた障害になっている」と批判し、ブッシュ大統領が父親のブッシュ元大統領の戦争体験などもひきあいに、対日関係の改善を促していたことが明らかになった。靖国問題が米中の首脳間で話題になるのは極めて異例だ。

　大統領に同行する米政府高官によると、胡主席は靖国神社にＡ級戦犯が合祀（ごうし）されていることに触れ、「戦没者への哀悼の念から参拝している」という小泉首相の真意に疑問を呈した。

　大統領は、父親の元大統領が米海軍のパイロットとして第２次世界大戦に従軍し、日本軍の攻撃で負傷したことを紹介。自分が平均的な米国人よりも大戦への思いが強く、厳しい対日感情を抱いていてもおかしくない米国人であることなどを述べたうえで、「米国は日本を許した」と表明。日中関係の修復がアジアの平和と安定に寄与し、ブッシュ政権のアジア外交にも合致するとの立場から、「できるだけ将来のことを考えて日本との対話を深めて欲しい」と要請したという。

■　18位　 前日に不審な男、配電盤操作か　大阪・姉妹殺害


　大阪市浪速区のマンションで住人の姉妹が刺殺され、部屋に放火された事件で、事件前日の１６日未明、姉妹の部屋の照明が何度も消え、不審に思った姉の上原明日香さん（２７）が廊下に出た際、不審な男を目撃していたことが府警の調べでわかった。廊下の配電盤には何者かが操作した跡があったという。事件直前にもマンション住人が付近で似た男を見かけており、府警はこの男が事件に関与した疑いもあるとみて捜査している。

　浪速署捜査本部によると、１６日午前２時から３時ごろにかけ、上原さん方の照明が２、３回突然消えた。明日香さんが電力会社に電話で連絡し、担当者が訪問して調べたところ、玄関から数メートル先の廊下にある配電盤のスイッチが動かされた痕跡があったという。

■　19位　 地下鉄職員、元上司を脅迫　包丁持ち事務所に居座る


　福岡市交通局は２１日、元上司を脅したとして、地下鉄運転士の男性（４３）を停職６カ月の懲戒処分にしたと発表した。

　交通局によると、運転士は８月２５日、地下鉄貝塚駅（東区）に勤める元上司に「今から行くから待っておけ」と電話。同日午後４時ごろ、同駅の駅長事務室に行ったが、元上司は避難していたという。運転士はその後、事務室に約４時間居座った。運転士は酒を飲んで酔っており、自宅から包丁２本をバッグに入れて持参していた。

　運転士と元上司は今年３月まで１年間同じ職場に勤務。０４年７月に仕事上のトラブルで口論となり、運転士が今年４月、厳重注意を受けていた。

■　20位　 平山、途中出場で１得点　ヘラクレスは快勝


　オランダ１部で平山相太の所属するヘラクレスは２０日、アルメロでＲＢＣローセンダールと対戦し、３―０で勝った。平山は後半２６分から途中出場し、同４２分に巧みなボールさばきから左足でチーム３点目を決めた。８月２０日のデビュー戦で２得点して以来のゴールで、通算３点目。（共同）

■　21位　 サルコジ仏内相、私生活の火消しにも懸命


　サルコジ仏内相が、セシリア夫人との不仲を描いた「実録本」の販売に待ったをかけた。暴動への厳しい対応が国民に支持された形の内相だが、私生活の波乱は頭痛の種。仏メディアは「今度は出版禁止令」（パリジャン紙の漫画）などと皮肉まじりに報じている。

　話題の本「セシリア・サルコジ、情動と理性の間で」は初版２万５０００部が製本済みで、２４日に店頭に並ぶ予定だった。

　週刊紙カナール・アンシェネによると、「主人公」のセシリア夫人に頼まれた内相は９日、出版元「ファースト」の責任者を内務省に呼び、法的手段に訴えると出版中止を要求した。出版社側は「国内の事態（暴動）を考えれば時期が悪い」として、出版見合わせを決断したという。著者の週刊誌記者は、別の出版社を探し始めた。

　９日といえば夜間外出禁止令を認める非常事態法の適用日。内相は放火などへの対応に忙殺されながら、私生活の「火消し」にも追われていたことになる。

　セシリア夫人はサルコジ氏の「官房長」を長く務め、仏政界では強力コンビとして知られた。だが、今年春ごろから不仲が報じられるようになり、別居が続いている。

■　22位　 前政権の盗聴事件絡み？　韓国の大学総長が変死


　２０日午後８時２０分ごろ、韓国南部・光州市のアパートで、李秀一（イ・スイル）・湖南大学総長（６３）がベランダの洗濯物で首をつって死んでいるのが発見された。聯合ニュースなどが伝えた。

　李総長は金大中（キム・デジュン）前政権時代の０１〜０３年、情報機関・国家情報院の第２次長を務めていた。前政権による政財界など要人約１８００人を対象にした大がかりな盗聴工作の疑いで元国家情報院長２人が１５日に逮捕され、李総長も検察から任意取り調べを受けていた。警察は事件に絡んだ自殺の可能性が高いとみている。

■　23位　 大阪市職員逮捕、タイヤに穴を開けた疑い


　２０日午前５時ごろ、大阪府熊取町五門西３丁目の町道で、駐車中の乗用車で寝ていた男子大学生（２０）が、タイヤが破裂するような音を聞いた。左側前後のタイヤがパンクしており、男が逃げるのが見えたため、大学生は約５０メートル追いかけて取り押さえた。男は１１０番通報で駆けつけた泉佐野署員に引き渡され、器物損壊の疑いで現行犯逮捕された。

　調べでは、男は同町内に住む大阪市職員（５１）で、持っていた千枚通しでタイヤに穴を開けたことを認めており、「気晴らしでやった」と供述しているという。ほかにも数件の同様の犯行を自供しており、同署は余罪を追及する方針。

■　24位　 東京国際女子マラソン視聴率２３．８％　歴代５位


　２０日にテレビ朝日系で放送された２００５東京国際女子マラソンの視聴率が２３．８％（関東地区）だったことが２１日、ビデオリサーチの調べで分かった。瞬間最高視聴率は優勝した高橋尚子選手がゴールした直後で、３５．３％だった。

　同マラソンのこれまでの最高視聴率は、高橋選手が２位に終わった０３年の２７．４％で、今回は歴代５位となる。

■　25位　 石原産業に撤去命令　愛知、岐阜両県


　土壌埋め戻し材「フェロシルト」をめぐる廃棄物処理法違反事件で、愛知、岐阜両県は２１日、製造元の石原産業（本社・大阪市、田村藤夫社長）に対し、両県内の計１８カ所に埋められたフェロシルトを産業廃棄物と認定したうえ、同法に基づいてフェロシルトと周辺土砂の撤去を求める措置命令をそれぞれ出した。同社は来年９月までの自主撤去を表明しているが、両県は撤去を確実にするとともに、廃液の不正混入など一連の同社の対応を悪質とみなして、行政処分に踏み切った。同社は「命令で示された撤去期間内に全力をあげて回収を進める」（安藤正義常務）としている。

　撤去量は、両県で少なくとも３３万トンを超える見込み。環境省は「これほど大量の産廃撤去を排出事業者に求める措置命令は、これまでに例がないとみられる」（産業廃棄物課）としている。

　愛知県の措置命令は、稲垣隆司環境部長が同社の安藤常務に、岐阜県の措置命令は、猿渡要司環境局長が同社の渡辺登夫執行役員に渡した。

　愛知県は、産廃を無許可業者に委託して処分したのは廃棄物処理法の委託基準違反▽産廃の処理基準に適合しない方法で処分し、生活環境上の支障が生ずるおそれがある――として、瀬戸市など県内９カ所に埋められたフェロシルトと周辺土砂を、最も遅い所でも来年８月１５日までに撤去するよう求めた。

　フェロシルトの埋設量は約２６万６０００トンとされるが、転売や土砂との混合で確定できず、命令では明示しなかった。また、命令に伴い、撤去計画書を今月末までに提出するよう指示した。

　一方、岐阜県は、同社について、同法の委託基準違反とともに不法投棄にも当たるとし、埋設地９カ所のフェロシルトと周辺土砂を、来年２月末までに撤去するよう命じた。同県内のフェロシルト埋設量は約６万７０００トンとされる。

　同社の計画では、撤去するフェロシルトと周辺土砂は、三重県環境保全事業団の運営する三田最終処分場（同県四日市市）と県内外の民間最終処分場に運ぶほか、同社の四日市工場で一時保管するとしている。

　ただ、同社は「指定された撤去期限に向けて全力で回収作業を進めるが、地権者との調整が難航し、期限内の撤去が不可能になるおそれがある。作業が遅れそうな土地については、県と協議しながら調整したい」（炭野泰男・経営企画管理本部長）としている。

　フェロシルトをめぐっては昨年１２月、愛知県瀬戸市の埋設地付近の川が赤く濁ったことから問題が表面化し、今年６月には岐阜県内の埋設地で有害な六価クロムを検出。１０月１２日には同社が製造過程で不正な廃液混入があったことを公表した。今月１８日には田村社長が来年９月までに辞任する考えを表明した。

　愛知県は、廃棄物処理法に基づき報告の提出を同社に求めるなど調査を進めた。その結果、同社は六価クロムがｐＨ（水素イオン濃度）の変化などで製品に含まれると認識し、品質管理が不十分で埋め戻し材に不適切と認めたとして、フェロシルトは管理型処分場で処分する必要がある産廃（汚泥）と認定した。

　岐阜県は、フェロシルト自体から六価クロムが検出されたことや、販売価格を大幅に超える「用途開発費」が石原産業から業者側に渡っていたことなどから、フェロシルトを産廃（汚泥）と認定した。

　命令の前に両県が求めた弁明書で同社は「産廃という認識で販売したことはない。すでに自主回収しているので措置命令の必要性は乏しい」などと説明したが、両県は「これまでの調査から総合的に判断した考えが変わるような内容ではなかった」と退けた。

　命令に不服がある場合、同社は６０日以内に環境相に処分の審査請求をする▽知事を相手取り、処分の取り消しを求め提訴する▽審査請求に対する大臣の裁決後に提訴――といった法的手段をとれことができるが、同社は「現時点では念頭にない」としている。

■　26位　 パのプレーオフ、来季は１位に無条件で１勝


　プロ野球パ・リーグ理事会が２０日、宮崎市内であり、プレーオフ制度について、来季はレギュラーシーズン１位チームに無条件で第２ステージ（Ｓ）で１勝のアドバンテージを与えることを決めた。

　現在は１位が２位以下に５ゲーム差以上をつけた場合のみ、１勝のアドバンテージがあった。導入から２年続けてソフトバンク（昨年はダイエー）が２位に４．５ゲーム差をつけながら第２Ｓで敗退したため、見直しを求める声が出ていた。

　代わりに１位チームに全試合与えられていた興行権を分割し、第３、４戦は下位球団の本拠で実施することになった。２位と３位で争う第１ステージに変更はない。

　ソフトバンクと楽天は「レギュラーシーズン１位を優勝とし、プレーオフは日本シリーズ進出をかけた戦いに」と主張したが、２対４の多数決で採用されなかった。

■　27位　 掛布、江川から適時打　巨人・阪神ＯＢ戦


　プロ野球巨人と阪神のＯＢ戦が２０日、静岡・草薙球場で開かれた。江川から掛布が適時打を放つなど、往年の名選手たちが出場。吉村の２点本塁打などで先行した巨人が８―７で逃げ切った。

　巨人の原監督も３番三塁でフル出場。軽快なグラブさばきで好守を連発したが、打っては１安打のみに終わり、「楽しいけど、こういう試合は難しいね」と苦笑した。

　川上哲治監督からは低迷する現役チームへエールが送られた。「新旧交代の切れ目の時期。原監督に立て直してもらいたいし、ファンも長い目で見てほしい」。伝え聞いた原監督は「頑張るよ」と神妙な顔だった。

■　28位　 京都の中学２人組、トラック盗み３キロ走行


　２１日午前５時１５分ごろ、京都府向日市上植野町の府道で、荷台に載せたパワーショベルの先端を地面に引きずりながら走るトラックを向日町署のパトカーが発見、停止を求めたがそのまま逃走した。トラックは約３キロ走り、京都市南区久世中久世町５丁目の線路をまたぐ高架道路上で道路左の壁にぶつかって横転した。

　調べでは、運転していたのは向日市立中学２年の男子生徒（１３）で、助手席には１年の男子生徒（１２）が乗っていた。トラックはパトカーが最初に発見した府道近くの資材置き場から盗まれており、同署は２人を窃盗と道交法違反（無免許運転など）の容疑で補導した。２人は数日前に資材置き場の事務所からトラックの鍵を盗んだことを認め、「運転したかった」と話しているという。２人にけがはなかった。

　横転現場はＪＲ向日町駅の北約５００メートル。周辺は約３時間通行止めとなった。

■　29位　 関氏が優勢、追う辻氏　大阪市長選・本社情勢調査


　２７日に投票される出直し大阪市長選に向けて、朝日新聞社は１９、２０の両日、電話調査を実施し、取材で得た情報もあわせて中盤の情勢を探った。１期目半ばで辞職し、改めて立候補した前市長の関淳一氏が優勢で、前民主党衆院議員の辻恵氏が追う展開。前市議の姫野浄氏と無職の松下幸治氏は伸び悩んでいる。ただし、有権者の４割近くが投票態度を明らかにしておらず、終盤に向けて情勢が変わる可能性もある。

　自民、公明の推薦を受けた関氏は、自民支持層の７割弱、公明支持層のほとんどをまとめた。自主投票の民主の支持層からも３割近い支持を得ている。無党派層の支持も３割強あり、他の候補者を上回っている。すべての年代に幅広く浸透し、とくに６０歳以上の支持が厚い。主婦層からも高い支持を得ている。

　政党に推薦を求めず、「無党派」を掲げる辻氏は、民主支持層の５割の支持を集める。自民支持層からも２割の支持を得るが、頼みの無党派層の支持は３割弱にとどまっている。年代別では２０代と４０代で３割前後の支持があるが、５０代より上の世代で関氏に大きく差をつけられている。

　共産の推薦を受けた姫野氏は、共産支持層の７割を固め、無党派層から２割の支持を得ている。松下氏は無党派層の２割弱の支持を受けている。

　　　◇

　〈調査方法〉　大阪市内の有権者に対し、「朝日ＲＤＤ」方式で電話調査した。対象者の選び方は無作為３段抽出法。有効回答は９３７人、回答率は５７％。

■　30位　 周辺住民「いつ倒れるのか…」　千葉県船橋市が説明会


　千葉県船橋市は２０日、倒壊の危険があると国が公表した市内の賃貸マンション「湊町中央ビル」について、周囲の住民を対象にした説明会を開いた。住民たちは「いつ倒壊するか不安」「責任の所在よりまずは安全を」などと口々にし、撤去を求める声が続いた。

　説明会は地元の自治会館であり、約４０人が出席した。市建築指導課の担当者が経緯を説明し、「マンションが自然に崩れるようなことはありません」と語った。

　男性の出席者は「爆弾が埋まっているのと同じ。修繕で済ませるのではなく、撤去してほしい」と強く求めた。

　やはり倒壊の恐れがあるとされた川崎市川崎区のマンション「グランドステージ川崎大師」。

　近くのアパートに住む男性（６４）は「取り壊さずに補修だけで済ませるなら引っ越します。不便でも安心して暮らせるのが一番だから」と語る。西側の住宅に住む女性（７４）は「倒れてきたらどうなるのかしら」と９階建てのグランドステージを見上げた。